人工知能の導入で、大リストラ時代はすぐそこー「ベーシックインカム」の導入は絶対に必要
皆さん、こんにちは！
本日も読んでくださいましてありがとうございます！
まず、人工知能の導入などによる業務効率化で、大リストラ時代がやってくるのはすぐそこにある、ということを感じさせられる去年のニュース記事のリンクを載せておきます。
ドイツ銀行は1万8000人の行員削減を予定しており、実に全行員の5人に1人を削減するつもりです。
ドイツ銀行だけでなく、日本の企業でも、いつこのような動きが始まってもおかしくありません。
将来は、多くの仕事が人工知能に置き換えられると聞いたことがある方は多いと思います。
そこで、どういった職業が人工知能に置き換えられるか、自分の職業は人工知能に置き変わらないか、どんなスキルをつけたら人工知能に負けないのか
を、僕なりに考えてみました。
- たくさんのニュースを読んできました
- まずは数字を判断する職業が置き換わる
- 次は、決まった繰り返しパターンが多い職業
- 「正解を求められる仕事」が危ない
- ハイクラスといわれる職業が代替され、社会構造がガラッと変わる
- 逆に置き変わらない仕事やスキル
- なんとしても、ベーシックインカムの導入が必要
たくさんのニュースを読んできました
僕は、長い間どんな仕事が人工知能に置き換わるかについての本や記事を読んだり、インターネットで調べたり、自分なりに考えていきました。
そして、この長年インプットしてきた知識を書いたのが、こちらの記事になります。
おそらくこちらの記事を読めば、どのような職種の仕事が置き換わり、どいう仕事が置き変わらないか、ある程度知ることができます。
世の中の仕事1つ1つを細かく分析することはできませんが、ある程度まとめて考えることはできます。
また、この記事を読めば、人工知能がもたらす社会の変化も知ることもできます。
人工知能が多くの職業を置き換えたら、それはかなり社会に与えるインパクトが大きく、今の私たちの社会に対する常識が一気に変わる可能性もあります。
さらに、僕は人工知能に負けないようなスキルを身につける方法も考えました。
人工知能に置き換わらない職業をあらかじめ知ることができたら、おのずとどいうスキルが人工知能時代に必要とされるかもわかります。
こらからの時代に必要とされるスキルは、人工知能ができないようなものが求められることでしょう。
まずは数字を判断する職業が置き換わる
人工知能は、もともとコンピューターです。
コンピューターは、計算が非常に得意で、人間なら一日ぐらいかかる計算を秒単位で済ますことができます。
そして、コンピューターをもとにして人工知能が開発されるわけですから、人工知能が物事を考えるときは、それはすべて数字がベースとなるのです。
逆に言えば、現在の数字を扱うことをベースとした職業が一番最初に置き換わることが想定されています。
多くの人は、コンビニやスーパーなどのレジ係が一番最初に人工知能に置き換わると考えていると思いますが、逆なのです。
単価が高い仕事、言い換えれば、高い付加価値を生み出す仕事が、一番最初に置き換わっていくのです。
なぜかというと、人工知能の開発会社はもうかり、導入側の会社は大幅に人件費を節約できるようになるからです。
そして、数字を扱うような仕事、例えば会計、税理、経理、データ分析などのような職業は、人工知能がメインに担うようになるでしょう。
しかし、公認会計士やデータサイエンティストの職業はなくなるわけではありませんが、人工知能の補佐的な役割となり、働き口は大いに減るだろうと思います。
コンサルタントの職業も、数字を判断する場面はすべて人工知能がすることになるでしょう。
例として、今は若手社員がデータなどの資料をたくさん集めて、そのデータをもとにして上司が判断をするという形式が多いと思います。
そいう上司の仕事も、これから人工知能がやることになります。
そしてこれまでの上司もまた、人工知能のアシスタント的な地位に落ち着きます。
しかし、アシスタント的な地位に落ち着いたからと言って、安泰というわけではありません。
難しい仕事はすべて人工知能にやらせるわけですから、アシスタントの数はそこまで必要とされなくなるでしょう。
つまり、管理職が大幅に削減されることになります。
こうして、まずは数字を判断する、高い付加価値を生み出す仕事が、一番最初に人工知能に置き換わります。
次は、決まった繰り返しパターンが多い職業
人工知能の開発においてかなり重要視されているのは、間違いを学習させる能力をどのようにつけさせるか、ということです。
開発の段階では、人工知能は様々な間違いをします。
その間違いを技術者などが教えることで、人工知能は自ら学習します。
例として、僕は写真をグーグル・フォトに保存しています。
グーグルフォトの便利な機能の一つに、写真を顔別に振り分けてくれることです。
そこで、よく「この写真はこの方でお間違いないですか？」と、写真を提示してくれます。
顔が合っていたら〇で、間違えていたら✖を押せばいいだけです。
そうして、人工知能は学習し、より精度を上げていくのです。
この学習過程を得て、人工知能は繰り返しパターンが多い仕事をできるようになります。
繰り返しパターンが多い職業の代表的なものに、電車の車掌・運転士、レジ係、そして大企業の社員があります。
特に大企業に関しては、（全部がそうではないとおもいますが）業務がそれぞれの社員に細かく分けられていて、ずっと同じ仕事の繰り返しという場合が多いと思います。
まさにそいう仕事が、人工知能によって置き換えられやすいです。
「正解を求められる仕事」が危ない
上の二つの職業に共通することは何でしょうか？
それは、どちらとも正解を求めなければならない仕事であることです。
計算が人間の何千倍もの得意な人工知能は、複雑な計算過程を駆使して、正解を導き出します。
そう考えると、実は会社のマネジメントも人工知能に代替され、多くの管理職が人工知能のアシスタントとなってしまう可能性もあります。
すると、先述のコンサルティング業界と同じように、管理職の数が減りまず。
体力のある若い社員は人工知能の言われたがままに働くことができる一方、人工知能のアシスタントになれなかった中高年社員はリストラされてしまうことにつながります。
やがて、特に大企業なんかは、ほとんどの業務もマネジメントも人工知能に任せることになるでしょう。
ハイクラスといわれる職業が代替され、社会構造がガラッと変わる
その他の給与の高い仕事も、狙われます。
先ほど言ったとおり、高い付加価値を生み出す職業を代替できる人工知能が開発されれば、開発元の会社は儲かりますし、また導入する企業も大幅なコストカットを実現できます。
そうしますと、社会構造がかなりガラッと変わらざるを得ません。
これまで一流と呼ばれていたような職業や、かなり勉強して資格をとってやっと仕事ができるような職業に従事する人の多くが無職になってしまう未来もあり得ます。
では、どいう仕事が置き換わらなかったり、人工知能時代においてどういったスキルが求められるのでしょうか？
逆に置き変わらない仕事やスキル
まず第一に、高い付加価値を生み出す職業で人工知能に置き変わらない仕事やスキルを考えます。
人工知能は計算機なので、計算機ができないようなことを考えればわかるかと思います。
それは人を楽しませたり、感動を与えたりするようなことです。
つまり、人の心に訴えかけるような職業が、一番安泰かと思います。
具体的な例を述べますと、芸人などのエンターテイナー、デザイナー、クリエイター、作家ですね。
また、正解を見つけることよりも、むしろ自分の頭で考えて新たな問題を見つけることができるスキルも必要とされます。
社会の課題を見つけて、問題提起をするジャーナリストや、それを解決するために起業しようとする志の高い人も、人工知能時代に生き残るでしょう。
そして、これまでのハイクラス職がこなしていたような職業が、人工知能に置き換えられたら、今度は逆に上記の、人の心を楽しませたり、あらゆる問題を発見したり、解決しようとするような仕事が、一番付加価値を生み出す職業になるかもしれません。
次に、細かい手や指の動きが求められる仕事です。
例えば、工事現場ですと、ロボットはこれからたくさん導入されると思いますが、指を使う仕事をさせるのは難しいので、それでも働くのは人が中心となるでしょう。
（しかし、頭脳を使う現場監督は人工知能のアシスタントになり、働き口は減る）
また、コンビニやスーパーのレジは自動化され、働き口は減りますが、陳列は店員がやり続けます。
スーパーやコンビニは次々と新商品が入り、陳列されている商品も連日場所を変えます。
また、店舗の大きさもほぼすべての店が違いますから、ロボットや人工知能を開発しようと思ったらかなり複雑なプログラムを組む必要があり、莫大な開発費がかかります。
一方で陳列するだけの仕事が生み出す付加価値は低いので、費用を回収するのも難しいです。
そのため、スーパーやコンビニの陳列は店員がやり続けると思います。
なんとしても、ベーシックインカムの導入が必要
しかし、それでも多くの人が将来失業することに変わりはありません。
そこで絶対に必要なのが、ベーシックインカムです。
もし多くの国民が、人工知能時代に失業してしまったら、その最低限の生活を保障する必要があります。
今の生活保護に近い形です。
しかし、今の生活保護の問題があります。
それは、「生活保護受給者は恥ずかしい」という認識があることです。
これはおそらく、自分が頑張って働いて収めた税金で生活保護受給者が生活していることを、良く思わない人が一定数いるからでしょう。
そこで、全ての国民に、月々一定額の、最低限の生活が保障される基礎所得、つまり「ベーシックインカム」を与えれば、この心理的な問題は解決できます。
財源は、「人工知能税」のような、人工知能をたくさん導入している企業や開発する企業から税金を納めてもらうような新しい税制度を作れば、十分賄えると思います。
働きたい人は働いたら良いし、働きたくない人は働かなければ良いし、なにか新しいことにチャレンジしたい人はたくさんチャレンジすればいいのです。
しかし、本当に政府が企業から多くの税金を徴収し、その財源でベーシックインカムが導入されるかは、政府がどれぐらい国民を重要視するかにかかっています。
今のような投票率ですと、政府は企業の利益を重視し、国民を生かさず殺さずの状態に持って行ってしまう可能性もあります。
しっかり投票に行って、民衆は困っていることをアピールしないと、これから国民の生活はますます厳しくなるでしょう。
本日も読んでくださいましてありがとうございました。
